社会の複雑化・高度化にともない、文系総合大学としての熊本学園大学が学術研究上で果たす役割はいっそう大きくなってきている。
本学の研究を支援するための制度である通常の研究費の原資は主に、学生納付金や国からの補助金に依っている。そのため、私たちの研究は公的性格を有していることを認識しなければならない。
さらに、科学研究費補助金を見ると、本学における採択額は同規模文系私立大学に比べて大きいが、これは、本学の研究レベルが高い水準にあることを示している。科学研究費補助金の場合は、原資が租税を中心とする公的なものであるため、研究費の使い方に関してはいっそう注意を払わねばならないことは言うまでもない。
もちろん、あまりにも窮屈に考えて自由闊達な研究が阻害されるのも考えものである。最終的には研究者の良心に委ねられる部分もあるが、日本国憲法を土台とする各種の法律に反しないことはもちろん、組織としてのガイドラインも遵守しなければならない。それらを踏まえつつ研究に取り組まれ、有益な成果を積み上げていかれることを切に望む次第である。
平成26（2014）年8月1日
熊本学園大学
学長 幸田 亮一